女性のライフステージをサポートする「Gran Femin(グランフェミン)」を展開。

フェムテックとは:
Female(女性)+Technology(テクノロジー)をかけ合わせた造語。生理や妊娠、出産、更年期など、女性特有の不調や悩みや健康問題を専用アプリや診断キット、グッズなどのテクノロジーによるサポートを目指す。

フェムテック製品のブランドとして「Gran Femin」を展開。フェムテック領域の新たな市場創出に向けたサポートを行います。また、インナービューティのメソッドにより、女性特有の不調を改善するための知識やケア方法などを啓蒙し、フェムテックを通じて社会貢献を目指します。
近年、フェムテック関連産業は世界規模で拡大中の分野です。日本でもフェムテックの関連製品の普及に向けて産官で連携して議論が行われています。

Gran Femin

フェムクリア(Fem Clear)

フェムテック、管理医療機器

3,080円(税込)
内容量:1.7g × 5本

『FEMTECH PROJECTS』を通して、女性をサポートする情報を発信します。

女性の社会進出がますます重要視される近年、女性が最大限のパフォーマンスを発揮できるように、
社会全体で女性のための環境について考える時代になりました。

プロラボホールディングスでは、「すべての女性の不安を解消したい」と願うたくさんの女性社員の声から、『FEMTECH PROJECTS』が立ち上がりました。

フェムテックの振興を目指す議連に佐々木CEOが参加。

「フェムテック」の振興を目指す自民党の議員連盟に、プロラボ ホールディングスの佐々木広行CEOが参加いたしました。

議連ではフェムテックの関連製品の普及に向けて産官で連携して議論し、提言を取りまとめ、月内を目途に政府へ申し入れます。
「経済を戻すため、新しい需要としてフェムテックは日本の経済の底力になっていく」と、議連会長を務める野田聖子氏は語りました。

近年、フェムテック関連産業は世界規模で拡大中の分野です。女性およびパートナーの生活の質の向上させ、より良い人生を送れるようになることを目的としています。

メディア情報:フェムテックの振興を目指す議連に佐々木CEOが参加しました。

女性活躍支援とフェムテック普及を目的とした
「Femtech Womans FESTA2022」を開催

2022年4月10日(日)の女性の日にちなみ、プロラボホールディングスでは女性活躍支援とフェムテックの普及を目的とした社会貢献イベント「Femtech Womans FESTA2022」を主催・開催しました。

イベント当日には、フェムテック振興議員連盟会長の衆議院議員 野田 聖子氏もビデオ出演し、社会貢献・フェムテックという分野に精通・関心の高い著名人やインフルエンサーが限定50名ご参加いただきます。

女性活躍推進を掲げており、社員の7割が女性である当社。さらに、当社の商品を取り扱うサロンのオーナー様や従業員の方も女性の割合が多いことから、女性の健康上の問題について向き合う機会も多く、「フェムテック」の分野に参入し、普及をしていくことについて社会的意義を強く感じています。

日本は諸外国と比べ女性の健康上の課題についての理解が乏しいことと、知識レベルが遅れているのも、各種統計から明らかになっています。そんな現状を打破するために、影響力のある方をお招きし、イベントを開催することで、正しいフェムテックの知識を多くの方に普及することができると考え、本イベントの開催を決定いたしました。開催への想いにご賛同いただき、ご参加を表明いただいている著名人・インフルエンサーの方々の総SNSフォロワー数は500万名を超え、多くの皆様にフェムテックの正しい知識や想いを発信できるイベントとなりました。

今後も、多くの女性が活躍できる社会へと貢献してまいります。

イベント内容

  1. 衆議院議員 野田 聖子先生ビデオ出演・講演(フェムテック振興議員連盟 会長 衆議院議員 野田 聖子先生)
  2. 医師によるフェムテックにまつわるセミナー(グランプロクリニック銀座 岩本 麻奈医師)
  3. 女性のヘルスケアを整える運動療法セミナー(MTXアカデミー 吉田 千鶴)
  4. フェムテックの市場動向について講演(一般財団法人内面美容医学財団 フェムテック研究部会 小平 真実)
  5. サスティナブル農法の野菜を使用したコース料理の提供
  6. フェムテック企業・サービスのブース出展

フェムテックの普及が約1.9~2.1兆円の経済効果を生む

経済産業省のWEBサイト掲載されている2021年3月31日調査された「働き方、暮らし方の変化のあり方が将来の日本に与える効果と課題に対する調査」によると、月経などのPMS症状によりパフォーマンスの低下や、欠勤、作業時間の低下を労働損失として換算すると、日本国内の1年間の労働損失は約4,911億円にものぼると言われています。

しかし、日本ではPMSに対して何もしていない割合が63%と高く、PMS対策として用いられる「低用量ピル」の使用率は0.9%と先進国の中で圧倒的な低さである現状です。女性特有の悩みを解決することで得られる経済効果は2025年時点で、約1.9~2.1兆円にものぼるともいわれ、女性特有の悩みを解決することができれば、大きな経済効果を生みだすことも明らかとなっています。

これらの社会情勢からも、経済損失の背景からも、当社は健康に携わる・健康寿命延伸を掲げている企業である以上、フェムテック分野への参入は必須であると考え、当社もフェムテックに関わる商品開発や教育システムの構築などを図り、積極的に事業展開を進めております。今後は、当社もインナーケアにとどまらず、総合的に女性をはじめとする多くの皆様の健康・美容の課題解決をサポートできるブランドに成長できるように邁進していく所存でございます。